厚生労働省「能力開発基本調査」令和7年度(2026年7月31日公表)
雇用形態 その他の自己啓発 何%がしている
雇用形態がその他の人のうち、令和6年度(2024年4月〜2025年3月)に自己啓発をした人は16.0%でした。
しなかった人は81.5%、答えが不明の人は2.5%です。
30人以上の事業所で働く人の全体では35.5%です。
正社員以外の内訳です。
この調査の自己啓発は、働く人が仕事に関する能力を伸ばすために、自分から行う勉強です。仕事に関係のない趣味・娯楽・スポーツや健康のためのものは含みません。
数えているのは30人以上の事業所で働く人です。日本標準産業分類の15の大きな産業に限るので、公務(役所など)や農業・林業・漁業・鉱業の事業所で働く人は入りません。常用労働者が30人未満の事業所で働く人、自営の人、働いていない人も入りません。
区分を選ぶ
時間と費用の分布まで見られるのは、性・年齢・規模・学歴の区分と、雇用形態の正社員・正社員以外です(20歳未満と最終学歴「その他」を
この区分は回答が少ないため、自己啓発をした人の割合だけを出しています。標本調査の推計なので、値には数ポイントのぶれがあります。